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ファインセラミックスセンター（JFCC）ナノ構造研究所（http://www.jfcc.or.jp/37_nanotech/index.html）の山本和生研究員らの研究グループは、岐阜大学（http://www.gifu-u.ac.jp/）の元島栖二特任教授と共同で、コイル径数μmの超小型電磁気変換デバイスを開発した。電流を流すと地場を発生するデバイスでは世界最小という。元島教授が開発したカーボンマイクロコイル(CMC)に電極を配線した。マイクロマシンなど幅広い用途が見込まれる。
従来、電磁気変換デバイスの最小はコイル径数百μmだった。CMCはμm単位のピッチでコイル状に巻いた微細な炭素繊維であり、さまざまな形状のものが束になって構成されている。
JFCCは、イオンビームにより半導体デバイスなどを加工する収束イオンビーム装置を活用して、同デバイスを製作。CMCの束からデバイスに適するものを1つ抜き出すために、針状部品をCMCに近づけてガリウムイオンを照射。すると、装置内の化合物ガス中のタングステンが針状部品とCMCに蒸着し、双方を連結する。針状部品によって抜き出されたCMCには、同様の蒸着方法でコイルの両端に金の電極を取り付ける。
磁場や電場の観察ができるホログラフィ機能付き透過型電子顕微鏡を用いて電流を流すと、コイルの端面から出る磁力線の撮影ができ、磁場の発生を確認した。
さらに、電流を増やすと磁力線量が増えることもわかり、電磁気変換デバイスとして機能することも確認。超小型という特徴を生かして、さまざまな用途を見込む。
溶接ロボットメーカー各社がTIG(Tungsten Inert Gas)溶接の高速化技術を競っている。TIG溶接はスパッタが発生せず、クリーンで高品質な溶接法として需要が高まっている。ただし、溶接速度が最速でも30～40cmと遅く、アルミでの高速溶接も難しい。TIG溶接の高速化で用途拡大を図る各社の最新技術を検証した。
先行するトーチで溶接母材の温度を上げ、後のトーチで熱したワイヤを送給する「ホットワイヤ」技術を採用するのは松下溶接システム(http://panasonic.co.jp/mwsc/)や安川電機(http://www.yaskawa.co.jp/)など。
松下溶接の溶接ロボットシステム新型「TAWERS-TIG」は、TIG溶接速度が3m/min。従来機種も70cm/minと高速だったが、新型はそれを2～4倍上回る。ただし平板の溶接を前提としており、用度拡大が課題となっている。
バブ日立工業(http://www.bhic.co.jp/)は、独自のホットワイヤ技術で溶接速度を5m/minとした。松下溶接と安川電機のロボットに向けて、この技術を供与している。
安川電機は、ホットワイヤに新型トーチと母材を位置決めする、3軸ポジショナ制御を加えることで80cm/minを達成した。トーチを小型化したほか、溶接姿勢の自由度を向上。制御も改良して高速溶接につなげた。
このようなホットワイヤ陣営に対し、「TOPTIG」溶接法で1m/minを可能にしたのはダイヘン(http://www.daihen.co.jp/)。TOPTIGは仏エアリキッドが開発した。ワイヤをアーク中に挿入することにより、ワイヤの溶融速度を高めることができる。
また、同社はワイヤ送給部を一体化したトーチを開発し、TOPTIGの使い勝手も向上させた。トーチをスリム化することで治具との干渉エリアを抑え、溶接可能な部位を拡大している。
松下溶接、安川電機、ダイヘンはそれぞれ差別化したTIG溶接の高速ロボットシステムを2008年内にも市場投入する。TIG溶接はステンレスなど非鉄金属にも使用することができ、精密な溶接が行える。自動車部品から原子力発電設備まで、さまざまな溶接で用途が広がっている。
ただし、溶接材として増えているアルミは高速が難しい。アルミの融点は低いがアルミ表面を覆う酸化膜の融点が高く、その温度差が原因で溶接が難しいからである。この課題を克服することができれば、TIG溶接の領域は一気に拡大する。凌ぎを削る各社の開発競争こそが、技術革新のカギを握りそうだ。
鹿島（http://www.kajima.co.jp/）は、ソレキア（http://www.solekia.com/）、東京特殊電線（http://www.totoku.co.jp/）と共同で、ICタグによる重機周りの安全管理を行うシステム「SADIC（System to Alert worker Detection with IC tag）」を開発した。重機周りの危険地域への作業員の進入を運転者に知らせて重機との接触事故を防止する。従来、超音波などを利用したシステムはあったが、ICタグによる実用化はわが国では初めてという。
鹿島は今後、各現場に新システムを導入し、作業員と重機との接触事故ゼロを目指す。
東京特殊電線が開発したアクティブ型無線ICタグを作業員のヘルメットに装着し、アンテナ、受信機、警報機などを重機に設置。作業員が重機に接近すると、ICタグが発信する信号を受信機が検知し、警報機を作動させる。検知距離は10m程度で、状況に応じて調整することができる。重機の特性に応じたアンテナ機器を新たに開発して、重機全周の死角を少なくした。
ICタグは小型軽量で、作業者の行動を妨げることがない。また、保守は10カ月程度をめどに電池交換を行うだけ。作業員１人ひとりを個別に識別するICタグの特性を生かして、入退出管理などのシステムとの併用も可能。導入コストは、重機に設置するシステムが100万～150万円。作業者に付けるICタグが1つ当たり5,000円。
2007年5月から開始した、国土交通省東北地方整備局 胆沢ダム堤体盛立工事現場（岩手県）での試験運用において有効性を確認。今月より同現場において新たに12台の重機（バックホウ、ブルドーザ）に展開し、本格運用を始めた。
鹿島では自社の現場だけでなく、ソレキア販売窓口に製品化する予定で、全国の工事現場に普及したいとしている。
ホンダ(http://www.honda.co.jp/)は、ヒューマノイドロボット「ASIMO」が米国で指揮者デビューを果たすことを明らかにした。来月13日にデトロイト交響楽団で、ミュージカル「ラ・マンチャの男」で使用された名曲「見果てぬ夢（インポシブル・ドリーム）」の指揮者を務める。
デトロイト交響楽団は1914年設立の名門オーケストラ。同日のコンサートには世界的なチェロ奏者のヨーヨー・マ氏も出演を予定している。
ホンダ今年、同楽団に約100万ドル（約1億円）を寄付し、青少年の音楽教育を支援するための基金を設立。同楽団は「ASIMOの登場により、音楽教育プログラムに対する関心が高まることを期待している」という。（ニューヨーク＝時事）
日本ロボット工業会は、次期会長に利島康司副会長（安川電機社長）が就任する人事を固めた。5月16日に開催する総会で正式に決定する。井村健輔会長（不二越社長）の任期満了に伴うもので、任期は２年。
会長職は主要産業用ロボットメーカーのトップが持ち回りで務めている。新会長は引き続き産業用ロボットの普及拡大に取り組む。とりわけ、人間と共存する環境で稼働するサービスロボットの普及とビジネス化が大きな課題になる。
利島 康司氏（としま・こうじ）
1964年（昭和39）慶大法卒。同年、安川電機製作所（現安川電機）に入社。90年に行橋工場長に、95年には取締役に、96年にはロボット事業部長に就任する。2000年より常務、02年には専務に、04年より社長に就任する。福岡県出身。
NTT(http://www.ntt.co.jp/)は、人の身体の表面を通じて情報を伝える「ヒューマンエリア・ネットワーク技術」を実用化すると発表した。電波を無線で飛ばす無線通信に対し、停電力で情報が漏れにくいなどの利点があり、例えば、カード型送信機を上着ポケットに入れておけば、受信機を埋め込んだドアノブに触れるだけで鍵を開閉するといった活用ができる。ビル施設などのセキュリティ検査や、患者の認証などを行う医療現場などでの利用を見込む。
同技術は、NTTが独自開発したヒューマンエリア・ネットワーク技術「レッドタクトン（RedTacton）」。身体に装着した送信機が身体表面からわずか数cmの空間に電界を発生させ、受信機に触れると電界を検出して信号に変換する。このような原理により、例えば送信機が発したID信号が身体表面を伝わってドアに埋め込まれた受信機に到達し、受信機はID信号を認識することができる。
通信速度は毎秒230kbitと高速。タッチした後約0.5秒で反応する。現在は単方向通信のみだが、電池駆動できるうえ周辺機器に影響を与えない。
同技術を利用した製品は「Firmo」として販売。23日よりNTTエレクトロニクス（http://www.nel.co.jp/）が名刺サイズの送信機（キー）5個、リーダ1台、タッチプレートおよび評価用ソフトなどから構成される評価キットの発売を始めた。価格は1セット80万円。6月末より出荷を開始する。
人体通信は松下電工やベンチャー企業のカイザーテクノロジーなどが製品化しているが、Firmoは電池駆動できるため省電力で安全性が高いという。送信機はバッグや靴に入れたまま使用することができ、受信機は床下に埋めるなどの利用や、量産化で数百万円程度に低価格化されれば携帯電話にも組み込むことができる。
今後2年後をメドに、光学センサを利用した毎秒10Mbit以上の速度で双方向通信が可能なシステムの実用化も目指す。
本田技研工業（http://www.honda.co.jp/）は、加齢などで脚力が低下した人の歩行をサポートする「歩行アシスト」装置の試作品を開発。25日～27日にインテックス大阪で開催される総合福祉展「バリアフリー2008」(http://www.itp.gr.jp/bf/)に出品する。
同装置は、2足歩行ロボット「ASIMO」で培った制御技術を応用して開発したもの。歩行時に股関節の角度をセンサで計測し、CPUが指示したモータが最適なタイミングと力で動きをアシストする。同じ力でも非装着時より歩幅が広がり、容易に歩行できるという。
また、ベルト装着型のシンプルな構造で、2.8kgと軽量にして装着時の負担を軽減した。さらに、さまざまな体格に対応することができる。
同装置は1999年より研究に着手。本田技術研究所 基礎技術研究センター（埼玉県和光市）が担当している。現在は有効性を検証している。
会場では希望者が着用して体感することができる。同社は、そのほかにも軽自動車「ゼスト」の車いす仕様車などの福祉車両や運動補助装置なども出品するという。
三菱電機(http://wwwf2.mitsubishielectric.co.jp/melfansweb/)は月内に安全制御用リレーユニットを発売する。機器組込み型などの小規模な制御システムが対象で、危険時に機械を自動停止させる安全制御システムを従来よりも安価に構築することができる。価格は3万8,500円から。初年度5,000台の販売を目指す。
回路などを二重にすろことで信頼性を向上し、安全の国際規格「EN954-1カテゴリー4」などの認証を取得済み。制御ネットワークに組み込めば、リレーユニットから先につながっている機器類を安全制御することができる。また、稼働状態などをパソコンや表示器でモニタリングできるため、安全回路発動時の原因特定が容易になる。
安全制御は危険時に機械類を最優先で自動停止させる機能。従来の製品ラインアップでは、専用PLCを使って一般制御とは別に安全制御システムを組む必要があった。安価なリレーを使うことで、通常のPLCを使った制御システムに追加導入して安全制御システムをつくることができる。
コストは安全PLCを使用する場合の1/3に抑えることができる。同社製PLC「Qシリーズ」に対応したタイプやオープンFA規格「CCLink」の対応タイプを揃える。
「ドラムをたたいてメタボ解消。」
ローランド（http://www.roland.co.jp/）は、同社の電子ドラム「V-Drums Lite HD-1」に対応した練習ソフト「ドラムトレーナー」をユーザーに25日から無料公開する。
ソフトは任天堂向けにもゲームソフトを供給するユードー（http://www.yudo.jp/）が開発。練習曲に合わせてドラムを叩くと消費カロリーが表示される。楽器をメタボ対策に結び付けたソフトは珍しい。
HD-1の既存ユーザーと購入者は25日から1年間、無料でソフトをダウンロードできる。楽器演奏以外に健康への関心の高い人にもＶドラムを拡販するのが狙い。
同ソフトは１０曲の練習楽曲を収録。1曲1～2分で4、5kcalの消費が目安となる。リズム良くたたくとカロリーが多めに表示されるためゲーム感覚で、健康を意識しながら練習することができる。
HD-1は、ローランドの電子ドラム V-Drumsシリーズの高品位なドラム･サウンドと自然な演奏感を継承しつつ、初心者の方でも簡単にドラム演奏が楽しめる電子ドラム。リビング･ルームでも演奏できるようにデザインやサイズ、騒音対策にこだわり、2007年6月発売以来、自宅で気軽にドラム演奏が楽しめるモデルとしてご好評を博している。HD-1の実勢価格は8万5,000円程度。
みらい（http://www.2004-mirai.co.jp/TOP2.html）は、水耕栽培システムと野菜栽培ノウハウの提供事業を今夏にも開始する。自社製装置と専門スタッフを派遣し、栽培の技術指導を行う。外食チェーン、食品加工会社などをターゲットに初年度2、3件の販売実績を目指す。
提供するのは蛍光灯を使った水耕栽培システムと、葉物野菜の栽培ノウハウ。約60m2からの小規模スペースに対応するため、レストランの調理場内などでの栽培が可能。自社開発の栽培システムも安価な汎用機材を用いており、導入費用は建物改装や空調設備費を含めて2,000万円からと低コストに抑えた。
同システムを使った葉物野菜の生育スピードは露地栽培に比べ約2倍で、効率的に野菜を生産するのが特徴という。季節や天候を選ばず生産でき、安定的に調達できる。無農薬野菜で食の安心にもつながるため、ニーズは多いと見ている。
農業に不慣れな顧客でも失敗なく栽培できるように同社の専門スタッフが現場指導するほか、パソコンを使って遠隔管理する。「（食品輸送時の二酸化炭素排出量を示す）フードマイレージはほぼゼロ」（嶋村社長）で環境貢献を打ち出す企業向けにも提案する。
同社は2004年設立の農業ベンチャーで、千葉大学との共同研究を進めている。
フローベル（http://www.flovel.co.jp/）は、スライスなどもスクリーン上に表現する室内ゴルフ練習機を5月1日に発売する。
高性能カメラで、ショットの瞬間のボールの方向以外に回転量も計測。実際の国内 ゴルフ場のCGを映したスクリーン上にボールの軌道を示す。価格は380万円から。スポーツ施設やホテルなどに設置を提案し、年間100台の販売を目指す。
「ショット リーダー」は10万分の1秒単位で撮影可能な2台の高性能ハイスピードカメラで、インパクトの瞬間のボールの変化を撮影する。飛距離や方向だけでなく回転量まで測定できるため、バックスピンやスライスなども画面上に再現できる。「光センサなどを利用した海外のゴルフ練習機に比べ、忠実に軌道を再現する」（星社長）ため、正確な計測が可能という。
国内のゴルフコースのCGは実際の航空測量データをもとに、デジタルゴルフ（http://www.digitalgolf.co.jp/）が作成した。サイズは3,000mm（幅）×3,000mm(高さ)×6,000mm(奥行き)から。ヘッドスピードの計測もできるほか天候や風向きも任意に設定することができる。
日本精工（http://www.jp.nsk.com/jp/）は、駆動部の送り速さが毎秒2.5mと業界最速の1軸アクチュエータ「超大リード静音MCMシリーズ」を7月に発売する。自社開発の高速ボールねじを採用し、静音・低発塵化も併せて実現。半導体・液晶製造装置や検査装置の駆動部などをターゲットに、2010年に年間5億円の売り上げを目指す。
ボールねじと直動案内機器、スライダーを組み合わせた装置。ねじ1回転当たりの送り長さ（リード）が30mmの大リードねじを採用し、送り速さは従来比2.5倍に高めた。
同じ距離を駆動する場合のねじの回転量を抑えられるため、発塵量も1/4に低減できる。ボールねじの軸径が12mm、15mm、20mmの3種類を揃え、順次ラインアップを拡充する。
ロボテスト［TEL(03)5738-4895］は、ロボット教材を使った企業向け講習会を開始した。ロボット技術の学習を通してモノづくりの楽しさを経験し、営業職や管理職に技術者への理解を深めてもらうのが狙い。「技術者と他職種の間にある垣根を取り払う」と、入江直樹取締役は話す。
IT専門人材派遣会社パソナテック（http://www.pasonatech.co.jp/）の営業職新入社員19名を対象に実施した。3日間の講習で、倒立2輪ロボットのプログラミングや、ロボット技術者との座談会を行った。参加者からは「とにかく楽しい。技術者へのイメージが変わった」との声が聞かれた。
講習では、同社取締役で、富士重工業相談役の竹中恭二氏が講義した。竹中氏は「たくさんの技術要素がつまったロボットは、人を育てる教材として最高のもの。技術者の熱意とモノづくりの心を知り、今後の仕事に役立ててほしい」と語った。
ロボテストはロボット技術者育成を目的とした資格認定・検定試験会社として2007年11月に設立された。同社は今夏までに検定試験問題の作成を進める一方、企業向け講習会を実施し、技術者の地位向上を目指す。
渡辺製作所［TEL(03)3607-2187］は、ステンレス製のスリット円板を使って、コスト低減と耐久性向上を図った光学式ロータリーエンコーダ「HTE」を発売した。標準価格は1万5,000円。年間6,000台の販売を計画する。
HTEでは位置検出のために、光を通したり遮ったりするスリット円板にステンレス板を利用した。穴形状の工夫や加工技術により、従来の金属製スリット円板で課題だった歪みや撓みの発生を抑えた。
ジョンソンコントロールズ（http://www.johnsoncontrols.co.jp/）は、中小規模施設向けの入退室管理システム「P2000LE」を発売した。非接触ICカード「FeliCa」を用いて入退室の管理や解錠などを行える。価格は400万円から。オフィスビルや倉庫などでの利用を見込む。
P2000LEは日本語に対応した。通常のICカードと非接触ICカードで両用を実現。設定画面から簡易にカードのID登録や入退室履歴管理、警報監視などを操作することができる。また、各カードに時間帯や曜日を指定して入退室システムの利用を制限することができる。
システムのカード発行枚数は最大1万5,000枚、カードリーダーは同128台設置できる。オプションとして画像データや社員情報を取り込み、カードへの記載や登録に使える機能を用意した。「P200をコアに他社の機器を組み合わせてセキュリティシステムを提供する」（同社）としている。
神戸市は、2007年度のロボット開発費補助制度に採択した男性用便器の掃除ロボット「ダスベエ」を披露した。明興産業（http://www.meikos.co.jp/）、マーテック(http://www.martec.co.jp/)、日本エコロの３社が共同開発し、神戸空港内のトイレでデモを実施した。
ダスベエは内蔵した洗浄装置のノズルから、水を勢いよく噴射する。洗浄時間は約10秒。1回の洗浄に必要な水量は約1.4lと、手作業に比べて1/6程度で済む。サイズは870mm(幅）×1,247mm（高さ）×946mm（奥行き)で、重量は100kg。
下土井康晴明興産業社長は、「高速道路のサービスエリアや駅構内などでの用途を見込む」とし、2008年度中の実用化を目指す。価格は100万円程度を想定している。
DSS(http://www.d-ss.co.jp/)は、小型センサを用いてモノづくり現場の作業者の行動（行動動線）を可視化するシステムを開発し、調査業務を始めた。工場内における現状の行動を分析することで、無駄な動きを抽出して作業効率の改善につなげる。3月に実施した山形市内の精密機械加工企業などでの実証実験を踏まえ、事業化を決定した。初年度約2億円の売り上げを見込む。
今回開発した作業行動分析システムは、小型センサを作業員の足首に装着。工場内の特定の場所に位置補正機器（マイルストーン）を設置して作業行動を把握する。必要数のセンサを利用することにより、調査対象が複数でも調査することができる。
特定の作業場所での歩数、滞留時間、歩幅、時間帯別の道線などをの作業者の行動をデジタルデータ化する。データのグラフ化も可能で、個々の行動についての分析も行える。
同システムの実証実験を行った長栄精密では「生産性アップに向けた改善をより進めるうえで、基礎的な情報が得られた」（渡辺三洋常務）。今後、同社は改善テーマを明確にし、5月以降に本格的な行動調査を行う予定。
作業行動分析システムによるDSSの調査は、月内はスタート価格として10人程度の行動調査の場合、約50万円。今後は「コンサルティング企業と組んだ事業展開も視野に入れている」（伊藤社長）としている。
ローム（http://www.rohm.co.jp/）と産業技術総合研究所（産総研、http://www.aist.go.jp/）は、CIGS（銅-インジウム-ガリウム-セレン）薄膜を用いた高感度イメージセンサを開発した。CCDなどシリコン系のイメージセンサと比べて、感度は約100倍。星明かり程度の0.0001ルクスで画像認識ができる。肉眼で見えない近赤外領域も認識する。
今後、感度や画質精度を高め、2009年内のサンプル出荷開始を目指す。
太陽電池の新しい材料としても研究開発が進むCIGSを受光素子として採用。ロームの半導体加工技術、産総研の太陽電池向けCIGS製膜技術を応用した。監視カメラや車載カメラなど幅広い用途が期待できる。
これまでCIGS薄膜をLSIに積層し、画像認識ができることは確認されていた。今回、材料組成やプロセス技術などを改良して感度を高めた。
現在、一般的に利用されているシリコン系のCCDやCMOSセンサでは、0.1ルクス以下の明るさでは画像認識が難しく、ある程度の明るさを確保するか、高価な赤外線カメラに頼るしかなかった。
安川電機(http://www.yaskawa.co.jp/)は、自動車の組立ライン向けに7軸のスポット溶接ロボットを完成した。ニーズに応じた台数を接続することで、フレキシブル溶接ロボットシステムを構築することができる。また、他ロボットとの干渉を低減できるほか、低い姿勢での溶接も行える。高密度に配置することにより組立工程のタクトタイムの短縮につながる。早ければ９月に発売する。
７軸ロボットはスポットガンの位置を保ったまま、ロボットの姿勢を変更することができる。これによりワークや周辺設備、他ロボットとの干渉を低減できる。ワークの外側にロボットを二重に配置することも可能になった。
アームを低姿勢にしたまま作業できるため、車体の底部も容易に溶接できる。また従来、必要だったライン下の溶接ロボットの設置用スペースが不要になる。
新製品は可搬重量50kg。スポット溶接ロボットとしては超小型のため、作業スピードも速い。モータやエンコーダ、減速機、ギヤを一体化した小型装置と36kgの小型・軽量ガンを組み合わせて、実用化した。
大和ハウス工業（http://www.daiwahouse.co.jp/）は、医療・介護用自立支援ロボットスーツ「HAL」の研究・開発を手がけるCYBERDYNE（http://www.cyberdyne.jp/）の量産工場を2008年4月16日、茨城県つくば市に着工することを発表した。医療・介護を中心とした人支援ロボットの量産工場としては世界初。
新工場は9月に竣工し、翌10月から稼働を開始する。HALの基幹工場として年間500台の生産を目指す。また、10月より大和ハウス工業、大和リースなどが医療機関や介護施設になどに対してリースを開始する。
CYBERDYNEは、人支援サイバニクス技術（人・機械・情報系の融合技術）における先端企業としてHALの量産化および機能向上に向け取り組んできた。
2007年2月には、大和ハウスと住宅や医療・介護施設、スポーツ施設でのHALの活用に関して業務提携し、同時に、大和ハウスはCYBERDYNEからの第三者割当増資による株式の割り当てを引き受け、量産化に向けた動きを具体化させた。
昨年はじめ、量産化に向けた動きが加速した理由は、関係者によると、オランダより約数百台レベルでのバックオーダーが入ったからとされている。実際、2007年8月には、欧州のHALの販売・保守業務の中核拠点としてアムステルダムにCYBERDYNE EU B.V.を設立している。
またこの頃から、HALの安全のつくり込みを行うためにNPO安全工学研究所(http://www.safetylabo.com/)のメンバーが開発に参画したと言われている。
両社は今後、量産化に向けた準備を進めるとともに、次世代の居住環境に関して共同研究・分野開拓を目指す。また、医療・福祉、労働・重作業など、HALを必要とする分野に向けた研究開発を行う。
さらに、大和ハウスグループが保有する住宅や商業施設、医療・介護施設の建築事業をはじめ、リゾート・スポーツ施設事業などと組み合わせて、HALの市場への供給体制の構築を図っていく。
■関連サイト
CYBERDYNE 山海 嘉之社長のコラム
http://robonable.typepad.jp/column/2006/10/post_7af4.html
物質・材料研究機構（NIMS、http://www.nims.go.jp/jpn/）と科学技術振興機構（JST、http://www.jst.go.jp/）は、電子ペーパーの２色同時表示に成功した。
電気を通すと色が変わる方式で、従来より耐久性を増した材料を開発。それを利用することで2mmの厚さで赤紫や橙、緑色を繰り返し安定して発色できる。今後、さらなる多色表示や軽量・低価格化を目指す。
NIMSの樋口昌芳研究員ら若手研究チームは、金属イオンと有機分子を組み合わせたポリマーを使い、電圧を変えて2色同時など5種の画面を表示する画面を製作した。単3電池2個で駆動し、1秒以内に色を出したり消したりできる。
白黒表示の電子ペーパーは実用化済み。ただしカラー化は別方式が必要なため、いくつかの方式の研究がなされている。
イーメックス（http://www.eamex.co.jp/）は、シリコーンゲルと高分子アクチュエータを組み合わせた、人工筋肉を利用した焦点可変レンズを開発。携帯電話カメラ用としてサンプル出荷を開始した。独自の高分子アクチュエータを可変湾曲面駆動源とし、オートフォーカス（AF）ズーム機構に応用した。構造がシンプルで、かつ2Vの低電圧駆動および1mm以下の薄さを実現した。
開発したレンズは、ポット中のシリコーンゲルを高分子アクチュエータで押し付けることで中央の穴開口部からゲルが飛び出し、表面が湾曲状態となるのが特徴。表面湾曲の程度は、高分子アクチュエータの押す力により瞬時に変化するため、高分子アクチュエータの動きを制御することで焦点をコントロールできる。
開発したレンズを2個使用することでズーム機構を実現できる。ズームデバイスが低価格になり、携帯電話カメラにズーム機構を汎用機能としての搭載することができる。
また、固定焦点レンズの前に可変レンズを設置することでAFになる。結果、既存部品と製造工程を使用できるため量産が容易で、コストを抑えることができる。
光学性能は液体レンズと同等で、2メガピクセル、3メガピクセルのカメラに対応できる。
携帯電話カメラ用AF機構には、ボイスコイルモータとピエゾ素子を用いたピエゾアクチュエータがおもに利用されている。可変焦点レンズや液体レンズも一部使用されている。ただし、液体レンズは高電圧駆動（50V）であるためコスト高であり、デバイスの厚さが2mm以上で小型化が困難になるなどの問題がある。
ニッタ(http://www.nitta.co.jp/)は東京大学（http://www.u-tokyo.ac.jp/）と共同で、接触面の力の大きさに加え方向がわかる触覚センサ「ゲルフォース」を開発した。
東大大学情報理工学研究科の舘教授らの発明による技術移転と共同研究した。透明ゴムに埋めた目印粒子の移動度から、コンピュータ画面にゴムの変形を再現して、垂直以外の力を割り出す。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のマッチングファンドを活用した。
歩行やスポーツの計測・解析ツールとして、また、ゲームや乗り物の入力デバイスやヒューマノイドの手への利用が期待される。平板型（ソフト付き）50万円で発売した。
ゲルフォースは、透明ゴムの表面から深さを変えて、赤と青それぞれの目印の粒を2次元に無数に埋め込んでいる。ゴム表面に圧力がかかり、変形したり目印の配列が移動したりした様子を小型カメラで撮影。演算処理をして力を分析し、画像に再現する。触覚センサは従来、垂直方向の力しか検出することができなかった。
同発明は東大の舘研究室で生まれ、産学連携推進本部から特許出願し、感圧導電性ゴムや触覚センサを手掛けるニッタに東京大学TLO(http://www.casti.co.jp/)が技術移転を持ちかけた。半年間のトライアルのオプションを付けて、独占実施権の技術移転契約を結んだ。そのうえで2002～04年度にNEDOの「大学発事業創出実用化研究開発事業」に採択された。3年間でニッタが4,500万円、国が9,000万円を出すマッチングファンドで共同研究を実施。ニッタの技術者が研究室に常駐して完成させた。
斜めの力や摩擦を捉えられるため、ヒューマノイドの手に利用することで紙コップのすべり落ちを防いだり、タイヤの接地面、ゴルフのスイングやボールの回転状態、モデルのウオーキングなど把握したりする用途での利用が期待される。すでにゲームのコントローラ、パソコンや車椅子、乗り物の入力・操作デバイスに向く半球型の発売も準備中という。
マクソンジャパン（http://www.maxonjapan.co.jp/）は、ロボット分野に特化した超薄型ブラシレスDCモータ「EC140F」を発売した。
高性能なネオジム磁石の採用により低イナーシャで高トルクを実現した。エンコーダ回路付きで同モータ4個までのサンプルの場合、価格は1個4万円。量産出荷数に合わせて値引きをする。全世界で10万個の販売を目指す。
同モータは、本体サイズがφ39.2mm×7.85mm（厚さ）が特徴。量産時は顧客の要求に応じたハウジング・ギヤヘッド取付けプレートを付加するが、その場合でもφ45mm×12mm（厚さ）以内に収まるという。
同社が供給するコアレスDCモータやブラシレスDCモータは、ヒューマノイドロボットやサービスロボット、レスキューロボット分野での数多くの採用実績を持つが、同モータは最も薄型のタイプになる。
定格出力は15W以上。定格トルクは30.6mN･mと26.1mN･mの2タイプだが、同社独自の巻線技術により、これらと異なる特性のモータも生産可能という。受注品を標準化して世界で発売する。なお、同モータは4月16日～18に幕張メッセで開催される「モータ技術展」（http://www.jma.or.jp/tf/ex_mechatro/motortech/index.html）で出展する。
慶応義塾大学 環境情報学部の清水浩教授らの研究チーム（http://www.eliica.com/）は、遠隔操縦や自動運転ができる1人乗り電気自動車(EV)を開発した。車体の遠隔操縦で高齢者を通院させたり、主婦が自動運転で買い物をしたりすることができる。また、一定の車間距離で障害物を避けて走行するため、交通事故防止や渋滞緩和にも役立つ。
8月から慶応大学内で完成車両の走行実験を開始し、2009年4月から宮城県栗原市の細倉マインパーク（http://www.kurikoma.miyagi-fsci.or.jp/kanko/midokoro/minepark.htm）で社会実験を行う。研究チームは10年以内に、軽自動車の半額以下で製品化も検討している。
開発した車両は、リチウムイオン電池とモータ内蔵ホイール（インホイールモータ）8輪で走行する。車幅を80cmにすることで建物に入れるサイズにした。全長および全高は150cm。車体側面を開閉して乗降する。
10インチのタイヤを2輪ずつ前後で懸架するサスペンションにより振動を4輪車の1/4に抑制し、また、床下にバッテリなどを収納することで走行安定性と乗り心地を追求した。
200V電源による1時間満充電での走行距離は80kmで、モータの電力回生効率は約70％。
遠隔・自動運転システムには、GPSやインターネットなどを活用。内蔵したコンピュータがモータやハンドルを自動制御する。研究チームでは、車両4台を用いて、カーブを含むコースを40cmの車間距離で20時間連続して走行させることに成功した。無人走行や乗車している人を映像で確認しながらの遠隔操縦も実証済みという。
社会実験は文部科学省の「コ・モビリティ社会の創成」（http://co-mobility.com/index.html）の一環。慶応大学からITやコミュニティ科学などに関する専門分野の教授らが参加し、KDDIやNEC、エフエム東京や大日本印刷が協力する。環境に優しく誰でも安全に移動できる車社会の実現を目指す。
併せて研究チームでは、遠隔操作で荷物を自動搬送するEVも開発した。インターネットを介して必要なときに必要なだけ製品や部材を商業施設や向上へ配送し、物流を効率化できる。
清水教授は「自動車がすべてEV化すれば、CO2の排出量は2割以上削減できる」としている。
菅機械産業（http://www.kankikai.co.jp/）は、簡易ロボットコントロールシステム「ロボトモ」を発売した。センサスイッチパネルでロボットが入力する作業を教示すると、それに従って治具を動作させる。生産ラインで治具のセットアップが簡単になり、多品種少量生産体制に対応することができる。価格は約100万円。
ロボトモは、おもにコントローラとセンサパネル、ロックガイドから構成される。ロボットからの取り付け取り外しが容易に行える。センサパネルには6個の穴があり、ロボットアームの先端を近づけると、センサが認識して各種溶接作業を開始する。非接触型センサを用いており、形状が異なる先端でも検出することができる。未検出時は安全装置が作動する。
専門知識が不要で、産業用ロボットに不慣れな作業者でも容易に操作することができる。
ファナック(http://www.fanuc.co.jp/)は、アーク溶接用6軸多関節ロボットの新製品「アークメート120iC」を発売した。従来機種よりも大きな動作範囲や可搬重量を確保したのが特徴。ハンド部分に特殊な溶接トーチや視角センサなどを搭載するのが容易になる。年間2,500台の販売を目指す。
可搬重量20kgで最大動作範囲（リーチ）が1.8mの通常タイプと、リーチが2mと長く可搬重量10kgのロングリーチタイプの２機種を発売。力点から遠くにあるワークを扱う手首の能力（許容負荷モーメント）は従来機種より12％向上させており、溶接とハンドリング機能を一体化したハンドが使用できる。また、最高動作速度も最大で18％向上し、移動に要する時間を短縮することができる。
溶接機器メーカーの米リンカーンと共同開発した電源を採用。「ロボウェルド」シリーズ向けの多関節機として拡販する。
安川電機（http://www.yaskawa.co.jp/）は、ロボットの姿勢を7軸で制御するアーク溶接用ロボット「MOTOMAN-VA1400」を6月21日に発売すると発表した。アームの回り込み姿勢を実現し、治具やワークとの干渉を防いだ。価格は452万円。自動車や機械部品の関連メーカーに提供し、年間1,000台の販売を見込む。
溶接用ケーブルを内蔵して周辺環境の簡素化を実現。設置面積を抑え、隣接するロボットとの接触を防いだ。また、7軸の制御を採用したことによりワーク内部への進入や内面の溶接を可能にした。
可搬質量は3kgで、繰り返し位置決め精度は±0.08mmを実現。最大動作範囲（リーチ）は約143cmで、広い動作範囲を確保した。複雑な形状や大型形状の溶接に適するという。
なお、MOTOMAN-VA1400の詳細は、「ろぼっと列島レポート」にて紹介する。
加茂精工（http://www.kamo.co.jp/）は、ボール減速機「ボールエンジンシリーズ」を4月中旬に発売する。伝達トルクは同社従来品の1.5倍。出力側の取付け部の外径が60mm、90mm、120mmと３種あり、価格は3万8,000～6万4,000円。半年後に月販500台を目指す。
内部にクロスローラベアリングを採用した。ベアリングを2個用いた従来品より小型。さらに、ボール溝形状を工夫し、伝達トルクを高めた。駆動側には角形フランジを付け、カップリングなしで直接サーボモータを取り付けられる。FA機械や精密検査機、各種産業用ロボットなどの市場に売り込む。
TOTO（http://www.toto.co.jp/）は、排尿の量と速度を測定できるトイレ一体型の「尿流量測定装置」を商品化した。前立腺肥大症などの排尿治療に必要な機器で、トイレと一体化したことにより日常と同じ環境で測定できる。患者の精神的ストレスを緩和でき、測定精度が高められる。
価格は1台約200万円。全国の病院を対象に2008年度は120台、2011年度には1,000台の販売を目指す。
同装置は水位測定ユニットを搭載しており、排尿による便器内の水位変化を水量に変換。排尿の量と時間から、排尿の速度を割り出す。３年間の開発期間を経て商品化した。TOTOエンジニアリング（http://www.toto-eng.co.jp/）を総代理店に販売する。
従来の専用機は使う人が緊張して普段通りに排尿できず、正確に測定できないケースもあった。トイレ一体型であればプレッシャーを感じず自然に排尿できるうえ、受尿容器の後始末や尿の廃棄作業が解消されることから、潜在的な需要を掘り起こせると判断した。
これに伴い、TOTOは医療機器販売推進グループを新設。さらに、TOTOエンジニアリングの23拠点に加え、医療機器専門商社21社を認定点として展開し、入院病棟や泌尿器科を対象に市場を開拓していく。まず、主要都市の大病院を対象に展開し、徐々に地方の中小病院へと拡大する。将来は海外展開も視野に入れているという。
FDK（http://www.fdk.co.jp/）は小型大容量キャパシタモジュール「EMC45シリーズ」を開発した。定格電圧45Vの他社製品と比べて小型化しながら、エネルギー容量は約3倍の36Whを実現した。80℃の高温環境下でも使用することができる。無停電電源装置（UPS）や補助電源などでの使用を見込み、今後、顧客の仕様に合わせた共同開発を進める。
モジュールのサイズは188mm×130mm×188mm。重量は5kg。静電容量は200F、最大出力が27kW。使用温度範囲は－20～＋80℃。重金属や燃えやすい原材料を使用しておらず、また、セルごとの電圧を整えるバランス回路た過充放電を防ぐ保護回路などを備え、安全性に配慮した。
日本フルードパワー工業会（http://www.japan-fluid-power.or.jp/）がまとめた2008年度の油圧機器出荷額見通しは4,232億円（2007年度見込み比8.2％増）、空気圧機器出荷額見通しは3,661億円（同2.7％増）となった。油圧機器は4年連続、空気圧機器は5年連続で過去最高となる。2007年度は油圧機器3,991億円（前年度比10.0％増）、空気圧機器は3,565億円（同2.1％増）となる。
2008年度の油圧機器は、土木建設機械向けが新興工業国のインフラ整備や海外の資源開発需要に後押しされ、好調に推移し、1,920億円（2007年度見込み比7.5％増）。産業車両向けや第一次金属向けも外需を中心に堅調。輸出は897億円（同22.9％増）の見込み。
空気圧機器は中東、ロシアなどの新興工業国の経済成長に伴う輸出が伸びる。鉄鋼製品向けや繊維製品や紙パルプなど化学窯業製品向けは、内需が2008年度の後半に回復してくると予想する。
2007年度は油圧機器が建設機械向けと外需で好調だった。空気圧機器は2006年度比で伸び悩んだものの、新興国がけん引して高水準を維持した。
ワイヤレスデザイン（http://www.wirelessdesign.jp/）とイヤホンガイド（http://www.eg-gm.jp/）は、博物館などで使用する音声案内システムの開発にめどをつけた。無線と赤外線を組み合わせた仕組みで、来場者が展示物に近づくと、自動的にわかりやすい内容の案内を流す。今後は、使える分野や範囲を検証したうえで、事業化に向けた改良を進める。
ワイヤレスデザインがシステム開発を、イヤホンガイドがコンテンツ開発をそれぞれ担当した。すでに千葉県県立中央博物館（http://www.chiba-muse.or.jp/NATURAL/）で100人規模の実証実験を実施しており、実用化に向けた調整を進めている。
このシステムは無線と赤外線を組み合わせて、来場者の位置の特定精度を高めたのが特徴。無線は送受信エリアが比較的広く、移動しながらでも視聴がしやすい。赤外線は方向性に左右されるが、位置の特定精度を高めることができる。受信端末が必要な電波を拾えるように計算して、2つの技術の相乗効果を引き出した。
コンテンツは、来場者を展示物に誘導する言葉を多く採用している。「右を見て」「振り返って」などの指示語を多用することで案内に流れを持たせた。専門用語の使用を控えており、初心者でも興味が持てる切り口で、かつわかりやすい内容にした。
今後は、それぞれ事業化を目指した最終調整を進めていく。ワイヤレスデザインは、販売対象を絞ったうえで受信端末の改良を行う。歌舞伎などのガイドで定評のあるイヤホンガイドは、静物の音声案内事業の立ち上げを進める。さらに、男女の声分け機能などの追加を検討している。
